腎臓の働きが何らかの原因で悪化して腎機能が著しく低下すると、人工透析が必要になる場合があります。
透析治療を開始する患者さんからよく相談を受けるのが、医療費についてです。
この記事では、人工透析治療にかかる医療費、利用できる医療費助成制度について紹介しています。
人工透析には２種類
人工透析は、
- 「血液透析」
- 「腹膜透析」
の2種類があります。
人工透析治療にかかる費用
人工透析治療は継続的に行う必要があります。
そのため、継続的に治療費が必要になってきますので、透析治療を開始する方は医療費が気になることと思います。
1ケ月の透析治療の医療費は、患者1人につき、
血液透析・・・約40万円
腹膜透析・・・約30～50万円
程度必要と言われています。
血液透析にかかる医療費
血液透析にかかる医療費は1回あたり約3万円といわれています。
基本的には週3回の血液透析が必要となるため、1ケ月あたり12回（週3回×4週＝12回）の通院が必要となります。
1回あたり約3万円のため、1ケ月あたり約40万円（3万円×12回）が標準な医療費となります。
年間では約480万円となります。
腹膜透析にかかる医療費
腹膜透析は基本的には自宅で行う治療法のため、頻繁な通院は必要なりません。
しかし、透析のための物品（透析液バックやカテーテルなど）が必要なため、物品に係る費用が必要となります。
1ケ月あたり約30～50万円かかるといわれています。
このように透析治療には非常に高額な医療費がかかります。
公的医療保険を利用しての継続的に治療を行わなければならないため、自己負担が大きくなってしまいます。
そこで、経済的な負担が軽減されるように、国や地方自治体による医療費助成が行われています。
透析治療が開始になった場合には、必ず必要な手続きを行ってください。
手続きをすることで、自己負担を大きく減らすことができます。
知っておくべき医療費助成制度
特定疾病（特定疾病療養受給者証）
高額療養費の特例で、人工透析を実施している慢性腎不全の方は全員対象となります。
制度の利用には「特定疾病療養受給者証」の申請および取得が必要です。
透析治療の自己負担が1ケ月1万円（上限）となります。
外来・入院・薬局など、それぞれでの自己負担となります。入院時の食事代は自己負担となります。
身体障害者手帳（じん臓機能障害）
維持透析になった方は、身体障害者手帳のじん臓機能障害（内部機能障害）に該当します。
身体障害者に認定され障害者手帳が交付されると、さまざまな福祉サービスが受けられるほか、地方自治体の重度心身障害者医療費助成を受けることができます。
地方自治体の重度心身障害者医療費助成制度（65歳未満）
身体障害者手帳1、2級（一部の県では3級まで）取得者が医療を受けた場合に、自己負担に対して各都道府県や市区町村が独自の制度として助成が行われています。
対象となる等級や助成内容が自治体によって異なります。
所得制限などがある場合もありますので、申請される際には必ずお住いの自治体に確認してください。
自立支援医療（更生医療）
心身の障害を除去・軽減することを目的とした医療制度です。
身体障害者手帳を取得され、かつ、血液透析のように長期的な治療が必要な方の医療費自己負担分が助成されます。
原則、医療費の1割負担ですが、年間の医療費や所得により自己負担限度額が設けられています。
自立支援医療（更生医療）は利用できる指定医療機関が定められています。
障害年金
医療費助成制度とは異なりますが、人工透析をされている方は、「障害年金」の受給対象となります。
初診日が65歳未満であることや、現に老齢基礎年金を受給していないことなどの受給要件がありますので、日本年金機構等に確認してみてください。
まとめ
透析治療には高額な医療費がかかると思われており、医療費が不安で治療をためらわれている方を多く見てきました。
透析治療を受ける方が少しでも安心して透析生活を送れるよう、さまざまな医療費助成制度が行われていますので、安心して透析治療を受けていただければと思います。
都道府県や市区町村などによってサービス内容などが異なる場合がありますので、詳しくは医療ソーシャルワーカーや市区町村役場に問い合わせてみてください。
